| ドラフト制度の変遷 |
| 回と年度 | ドラフト指名方法 | 指名人数 |
| 第1回ドラフト 1965年（昭和40年） |
希望選手名簿制度 | 1球団30人以内（名簿記載） |
| 第2回1次ドラフト 1966年（昭和41年） |
希望選手名簿制度 | 1球団24人以内（名簿記載） |
| 第2回2次ドラフト 1966年（昭和41年） |
希望選手名簿制度 | 1球団12人以内（名簿記載） |
| 第3回ドラフト 1967年（昭和42年） |
指名順抽選制度 | 指名人数制限なし |
| 第4回ドラフト 1968年（昭和43年） |
指名順抽選制度 | 指名人数制限なし |
| 第5回ドラフト 1969年（昭和44年） |
指名順抽選制度 | 指名人数制限なし |
| 第6回ドラフト 1970年（昭和45年） |
指名順抽選制度 | 指名人数制限なし |
| 第7回ドラフト 1971年（昭和46年） |
指名順抽選制度 | 指名人数制限なし |
| 第8回ドラフト 1972年（昭和47年） |
指名順抽選制度 | 指名人数制限なし |
| 第9回ドラフト 1973年（昭和48年） |
指名順抽選制度 | 指名人数制限なし |
| 第10回ドラフト 1974年（昭和49年） |
指名順抽選制度 | 1球団6人以内 |
| 第11回ドラフト 1975年（昭和50年） |
指名順抽選制度 | 1球団6人以内 |
| 第12回ドラフト 1976年（昭和51年） |
指名順抽選制度 | 1球団6人以内 |
| 第13回ドラフト 1977年（昭和52年） |
指名順抽選制度 | 1球団6人以内 |
| 第14回ドラフト 1978年（昭和53年） |
入札制度 | 1球団4人以内 |
| 第15回ドラフト 1979年（昭和54年） |
入札制度 | 1球団4人以内 |
| 第16回ドラフト 1980年（昭和55年） |
入札制度 | 1球団4人以内 |
| 第17回ドラフト 1981年（昭和56年） |
入札制度 | 1球団6人以内 |
| 第18回ドラフト 1982年（昭和57年） |
入札制度 | 1球団6人以内 |
| 第19回ドラフト 1983年（昭和58年） |
入札制度 | 1球団6人以内 |
| 第20回ドラフト 1984年（昭和59年） |
入札制度 | 1球団6人以内 |
| 第21回ドラフト 1985年（昭和60年） |
入札制度 | 1球団6人以内 |
| 第22回ドラフト 1986年（昭和61年） |
入札制度 | 1球団6人以内 |
| 第23回ドラフト 1987年（昭和62年） |
入札制度 | 1球団6人以内 |
| 第24回ドラフト 1988年（昭和63年） |
入札制度 | 1球団6人以内 |
| 第25回ドラフト 1989年（平成元年） |
入札制度 | 1球団6人以内 |
| 第26回ドラフト 1990年（平成2年） |
入札制度 | 1球団6人以内 |
| 第27回ドラフト 1991年（平成3年） |
4位まで入札、 5位以降ウエーバー |
1球団10人以内 |
| 第28回ドラフト 1992年（平成4年） |
4位まで入札、 5位以降ウエーバー |
1球団10人以内 |
| 第29回ドラフト 1993年（平成5年） |
逆指名制度 | 1球団10人以内 |
| 第30回ドラフト 1994年（平成6年） |
逆指名制度 | 1球団10人以内 |
| 第31回ドラフト 1995年（平成7年） |
逆指名制度 | 1球団8人以内 |
| 第32回ドラフト 1996年（平成8年） |
逆指名制度 | 1球団8人以内 |
| 第33回ドラフト 1997年（平成9年） |
逆指名制度 | 1球団8人以内 |
| 第34回ドラフト 1998年（平成10年） |
逆指名制度 | 1球団8人以内 |
| 第35回ドラフト 1999年（平成11年） |
逆指名制度 | 1球団8人以内。 ドラフト会議全体で96人以内なら10人まで可。 |
| 第36回ドラフト 2000年（平成12年） |
逆指名制度 | 1球団8人以内。 ドラフト会議全体で96人以内なら10人まで可。 |
| 第37回ドラフト 2001年（平成13年） |
自由獲得枠制度 | ドラフト会議全体で、自由獲得枠を含め120人以内。 |
| 第38回ドラフト 2002年（平成14年） |
自由獲得枠制度 | ドラフト会議全体で、自由獲得枠を含め120人以内。 |
| 第39回ドラフト 2003年（平成15年） |
自由獲得枠制度 | ドラフト会議全体で、自由獲得枠を含め120人以内。 |
| 第40回ドラフト 2004年（平成16年） |
自由獲得枠制度 | ドラフト会議全体で、自由獲得枠を含め120人以内。 |
| 第41回ドラフト 2005年（平成17年） |